「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する5社（CCI/D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングス）は、電通が2023年2月24日に発表した「2022年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

2022年の日本の総広告費は通年で前年比104.4%の7兆1,021億円で、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けつつも、1947年に推定を開始して以降、過去最高となりました。その中でインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に継続して高い増加率を保っており、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めました。また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告をはじめとする運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比115.0％の2兆4,801億円となりました。

2022年のインターネット広告媒体費は、2兆4,801億円（前年比115.0％）（電通「2022年 日本の広告費」より）。インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、「検索連動型広告」が前年比122.2％の9,766億円と高い成長率となり、構成比でも39.4％まで伸長した。「ビデオ（動画）広告」は前年比115.4％の5,920億円、構成比は23.9％となった。【グラフ1】

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている「運用型広告」は前年比115.3％の2兆1,189億円とはじめて2兆円を突破し、インターネット広告媒体費全体における構成比は85.4％となった。「予約型広告」は前年比117.7％、「成果報酬型広告」は前年比102.7％といずれも成長した。【グラフ2】

取引手法別×広告種別では、運用型の「検索連動型広告」がインターネット広告媒体費全体の39.4％と最も構成比が大きく、次いで運用型の「ディスプレイ広告」が26.0％、運用型の「ビデオ（動画）広告」が19.9％と続いている。
「ビデオ（動画）広告」は予約型が前年比117.4％、運用型も前年比115.1％といずれも伸長した。【グラフ3】

「ビデオ（動画）広告費」5,920億円のうち、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3,456億円（構成比58.4％）で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示される「アウトストリーム広告」は2,463億円（構成比41.6％）となった。【グラフ4】
また、取引手法別では「運用型広告」が83.4％を占める。【グラフ5】

ソーシャルメディアのサービス上で展開される「ソーシャル広告」は前年比112.5％の8,595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7％となった。「ソーシャル広告以外」が前年比116.3％で伸長したため「ソーシャル広告」の構成比は微減となった。【グラフ6】
ソーシャルメディアを種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が3,675億円（構成比42.8％）、「動画共有系」が3,052億円（構成比35.5％）と、合わせて8割弱を占める。【グラフ7】

2023年のインターネット広告媒体費も堅調に推移し、前年比112.5％の2兆7,908億円まで拡大すると予測。【グラフ8】

2023年の「ビデオ（動画）広告」は前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6,852億円まで拡大すると予測。その中でも「インストリーム広告」は前年比119.5％の成長を見込む。【グラフ9】

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