電通デジタルが目指すのは、「組織パフォーマンスを最大化し、最短距離で目的を達成する働き方」。
これを「Performance Based Working」と名付け、ワークプレイスの選択肢拡充など、制度やツールの整備、風土の醸成などを行い、新しいワークスタイルへの挑戦を続けています。
“Performance Based Working”
やるべき事を、やるべき時に、やるべき人が、やるべき所で
WORKPLACE
働く場所の選択肢
オフィス
電通デジタルでは、新しい働き方を検討するため2018年から「ワークスタイル開発プロジェクト」を発足・推進してきました。
2019年にはリモートワークの試験導入を開始。コロナ禍への対応においては、全社員がリモートワークを基本とする業務体制へスムーズに移行しました。そしてリモートワークの定着により、リアルコミュニケーションの場としての「オフィス」の重要性や希少性を再認識。
リアルならではの価値創造の場となることを意図し、東京・汐留の本社オフィス※のリニューアルを進めました。2022年2月から稼働開始となった、新オフィスをご紹介します。
※ 他に関西オフィス（大阪・中之島）が所在します。
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「第35回 日経ニューオフィス賞」において、応募総数131件の中から1件のみに贈られる「経済産業大臣賞」を受賞
今やオフィスは、ワークプレイスの選択肢の１つ。リアルならではの体験を通じた新たな価値創造の場として最大限機能するよう開発を進め、次世代型新オフィス「汐留PORT」を2022年2月から稼働しています。
area１｜ チームホーム
社内は完全なフリーアドレスではありません。そこに行けば同じ部署の誰かがいる、出社した時の安心感につながる拠点のようなエリアとして「チームホーム」をつくりました。
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area２｜ ハックルーム
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1日～1カ月単位で貸し切り、合宿スタイルでプロジェクトのキックオフや顔合わせに使うことを想定しているスペースです。グループシナジーや信頼関係の醸成に寄与します。
area３｜ ラウンジ
組織を横断したランダムな出会いの中で自然と発生する雑談を通して、コミュニケーションを促進。議論やアイデアの機会の創出を促し社員交流を闊達にします。
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シェアオフィス
800拠点以上（2022年4月時点）を利用可能
ワークプレイスの選択肢拡充に継続的に取り組み、2022年4月1日時点で831拠点が利用可能です。この結果、社員の自宅から最寄りの拠点までの移動時間は全社平均で13分となっています。
在宅勤務
全社員が日常的に活用可能
高い生産性を実現するためには在宅勤務も必要な選択肢であると考え、全社員を対象に自宅勤務が認められています。社員一人ひとりが「自立・自律」して制度を使っていくために「在宅勤務ガイドライン」を定めています。
SUPPORT SYSTEMS
フレキシブルな働き方を支える制度
| フレックスタイム制度 | 1日の所定労働時間7時間を5時~22時の中で働くフレックスタイム制度を運用しています（一部職階によってコアタイム有）。 |
|---|---|
| リモートワーク制度 | 時間を有効活用し、高い生産性を実現する働き方の多様化の推進を目的に、全社員対象にリモートワークを認めています。 |
| リモート勤務手当 | リモートワークを基本とする働き方や環境整備等に必要な費用に対する手当です。 |
SPECIAL CONTENTS
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