企業の68％が自社のデジタル変革を重要と認識するも約半数が未着手

株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役CEO：榑谷典洋）は、Forrester Consultingに委託し、日本における企業のデジタル化の進展状況について実態を把握することを目的に約350社を対象とした調査「日本のデジタルトランスフォーメーションおよびデジタルマーケティングに関する実態調査（2017年度）」を実施しました。調査レポートより一部調査結果を発表します。

＜本調査結果の考察＞

調査結果からは、自社のデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）やデジタルマーケティングに取り組むことの重要性を、68％と多くの企業が認識している一方で、実際の取り組みはいまだ低水準に留まっている実態が浮き彫りになりました。一方、デジタル変革に着手が進んでいる先進的な企業では、顧客体験やビジネスそのもののイノベーションを促す上で、マーケティング・テクノロジーの両面からアプローチや組織文化そのものの見直しを重要と見なして取り組んでいることがうかがえる結果となりました。

＜主な調査結果＞

① 企業の68％が、自社のデジタルトランスフォーメーションの重要性を認識する一方、一旦実行完了している企業は12％にとどまり、約半数が未着手

※ 「とてもそう思う」、「そう思う」、「ややそう思う」の計 n=229/全体n＝339

② 現状のデジタルトランスフォーメーションの担い手の認識は自部門
経営トップはCMO（Chief Marketing Officer）およびCDO（Chief Digital Officer）の今後のリーダーシップに期待を寄せている

③ デジタルトランスフォーメーションが進んでいる先進的な企業では、組織・テクノロジー・顧客体験の変革に着手

④ デジタルトランスフォーメーションが進んでいる先進的な企業の約9割が外部パートナーを活用

⑤ 今後1年間におけるマーケティングの主要課題は「顧客中心主義の推進」

本調査を受け電通デジタルは、「顧客中心主義の組織への徹底」「マーケティング×IT等、組織をまたいだプロジェクト推進」「導入を目的としないテクノロジー実装」「外部パートナーの有効活用」がデジタルトランスフォーメーションの成功のためのキードライバーと捉え、各種ソリューションにより、企業の顧客中心のデジタル変革推進をこれからも支援していきます。

＜調査概要＞