イノベーションデザイン

製品中心から顧客中心へ。
顧客と直接つながり続ける「サービス型ビジネスモデル」への変革を、構想からPOC/ローンチ/グロースまでトータルに支援。

 

サービス型ビジネスモデルへの変革

「モノからコトへ」という価値観の変化に伴い、すべての企業はサービス業への転換を求められています。それはすなわち、製品中心から顧客中心へのビジネスイノベーションに他なりません。

電通デジタルでは、企業と顧客が直接つながる新たなビジネスモデルの導入など「事業のサービス化」に向けて、事業の企画開発プロセスの導入からマーケティングの変革、顧客基盤づくりまでトータルに支援します。


変化に対応し続ける、新たなサービス開発プロセスの導入

デジタル技術の急速な進化に伴い、あらゆる業種において、これまでにない新しい製品やサービスが誕生しています。高度なデジタル技術を基盤とする新興企業が続々と登場し、既存企業の大半がデジタルトランスフォーメーションによる競争力の維持・強化を必要としています。

そういったデジタル経済下で新たな事業を生み出すには、自社の存在意義を再定義し、従来の事業開発とは異なるアプローチが必要となります。

電通デジタルでは、Why(=理由・目的)、What(=顧客に提供する価値)、How(=アライアンスやビジネスモデル)の視点をかけ合わせ、イノベーションを可能にするサービス開発プロセス導入やサービスポートフォリオづくりをサポートします。

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「4Pから5P」へ ー 顧客基点マーケティングへの転換

従来のマーケティングは「プロダクトを提供することが価値」という考え方に基づく、プロダクト基点の「4P」でした。

しかし電通デジタルでは、顧客がプロダクトを使用した際の体験に価値があると考え、顧客基点のマーケティング「5P」への転換を推進しています。

サブスクリプションやシェアリングといった「顧客と直接つながり続ける」新しいビジネスモデルの構築には、顧客基点のマーケティングへの転換が必須です。電通デジタルは、自社の強みである生活者視点を活かし、その成功に不可欠であるプライシングや顧客プログラム、施策開発など、開発から導入までを支援します。

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事業成長を支えるID基盤戦略設計

新しいビジネスモデルやサービスを事業成長につなげるためには、「アクティブでロイヤルティの高い顧客」=「顧客資産」を如何に保持し、つながりを構築できているか、が論点となります。

電通デジタルでは、顧客ID基盤戦略の構築から、外部データや内部データの連携・活用、マーケティングシステムの設計までトータルに支援します。

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変革可能性を可視化するデジタルトランスフォーメーション診断「SCHEMA™」

デジタルトランスフォーメーション(DX)を全社的な成果につなげるには、経営層と現場推進者のビジョンの統一が不可欠です。電通デジタルでは、Dentsu International傘下のコンサルティングカンパニーThe Customer Framework社が開発・世界展開するDX診断プログラム「SCHEMA™(スキーマ)」の日本展開を推進しています。

DX推進のための経営層のビジョンから、実務層でのテクノロジー活用度合いなど、自社のDXの現在地を見える化し、組織全体で一貫した「顧客中心」のマーケティングを推進するためのロードマップを示します。

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EXPERTS

エキスパート

安田 裕美子

電通入社後、AEとして新ブランドやサービスのプロデュースを数多く経験。その後新設のデジタル組織にてマーケティングのイノベーションを推進。電通デジタルには設立時より参画し、事業のサービス化領域において新規事業の開発や顧客接点の高度化、施策マネジメント等に従事している。JMA「女性のためのマーケティング講座」モデレーター。

徳田 哲司

ECサイト運営代行企業を経て、2011年旧・電通イーマーケティングワン(現電通デジタル)入社。2016年より現職。購買データやアクセスログ・アプリ利用ログなどの定量データ、Twitterデータなど非構造化データの解析を元に、クライアントのマーケティングプランの策定〜推進を担当。現在は、データやテクノロジーを起点に、クライアントの新規サービス開発の支援業務を担当。

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共創イノベーションラボ

共創Innovation Labは、東京大学先端科学技術研究センター・小泉秀樹研究室と株式会社電通デジタルが共同で設立した、より良いオープンイノベーションの在り方を研究する組織です。

デジタルネイティブ特化型ソリューション「YNGpot.™」

デジタルネイティブのインサイトや情報取得・購買行動に立脚したマーケティングを専門チームが支援。

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