プレスリリース

未来に向けた事業創造を支援するツール「電通 未来ファインダー100®(2025年版)」を提供開始

-ポストSDGsのビジネスチャンスを探索する共創セッションの参加者を募集-

2025.09.18

株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:瀧本 恒 以下、電通デジタル)と国内電通グループ6社※1の横断組織である「未来事業創研」は、企業の未来価値を独自のアプローチで見いだすことを目的に、2040年の社会実態を予測し、中長期的な未来から逆算して企業の持続可能な事業創造を支援するツール「電通 未来ファインダー100®(以下、本ツール)」※2を2025年版にアップデートし、本日より提供を開始します。また、アップデートに伴い、本ツールを活用してポストSDGsの未来におけるビジネスチャンスを未来事業創研メンバーとともに探索する共創セッションを開催します。

本ツールは、信頼性の高い外部情報ソースから2040年に向けた予測情報を収集し、人・社会の視点から考察を加えることで、企業のパーパス・ビジョン策定、事業創造のヒントになる情報を8カテゴリー・100のテーマに整理したものです。これまで、多くのクライアントに、長期戦略策定や新規事業開発などで活用されています。異なるテーマを掛け合わせて新たなビジネスチャンスを探索する共創セッションや未来創造コンサルティングサービスも提供しており、「ポストSDGs」と呼ばれるSDGsが当たり前となった2040年の未来における事業構想を支援します。

本ツールでは、各テーマのシートが「表面」と「裏面」で2面構成となっており、表面には2040年の未来を考えるために必要な情報(市場規模予測などの定量データを含む)と、これらの情報を基に、人や社会の変化、社会課題など未来の事業を考えるために重要な示唆を記載しています。裏面には、現在起きている具体的な兆しの事例や、2040年の未来で起こり得るビジネス機会を「未来チャンス」として記載しています。

未来事業創研では、一見無関係なテーマ同士を意図的に掛け合わせることで、既存の事業領域の発想に縛られない、未来における新しい価値創造につなげるアイディエーションプログラムを提供しています。2025年版では、その参考例を「未来チャンス」として紹介できるよう、裏面を改定しました。未来に向けて避けられない事実としての「気候変動への適応」や「止まらない人口減少への適応」、また未来のビジネスを考える上で重要度が増す「AIの進化による変化」の3つを、すべてのテーマに必ず掛け合わせる重要なテーマとして発想しているほか、未来事業創研メンバーの視点でよりクリエイティブな発想が生み出せる掛け合わせ例も提示しています。
さらに、一部テーマの統合や名称変更を行った上で、気候変動を含む複数の要因によるコメや野菜の価格高騰などを背景に、世の中の関心が高まっている「農業」をはじめとして、未来のビジネスを考える際に重要と捉えた5テーマ(「農業」「つながり」「推し活」「資産」「情報流通」)を新たに追加しています。

電通 未来ファインダー100®(2025年版:表面)

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電通 未来ファインダー100®(2025年版:裏面)

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電通 未来ファインダー100®(2025年版:テーマ一覧)

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なお、本ツールのアップデートに伴い、ポストSDGsにおけるビジネスチャンスを未来事業創研メンバーとともに探索する共創セッションを開催します。未来の動向を把握し、自社の事業課題と結び付けながら、ポストSDGsに求められる新たな価値やビジネスチャンスを探索できます。

セッションは下記の二部構成を予定しています。

第一部:未来のことを知り、未来に向けたアクションを知る(未来勉強会)
第二部:未来に向けたビジネスチャンスを探索する共創セッション(体験版)

セッション概要

日時2025年10月29日(水)15:00~18:00
会場電通本社ビル(東京都港区東新橋1-8-1)
定員30名
参加費無料

※:セッション終了後に、簡単な懇親会も予定しています。

対象者

以下のような課題をお持ちの方/チームの皆さま

  • 2040年の未来を見据えた、2030年代に向けた長期戦略やロードマップ策定
  • 未来を創出し、持続的成長が可能な事業開発
  • 2030年代に向けた企業ビジョン(ミッション・ビジョン・バリュー)策定

※:本セッションはチーム単位での体験形式となっています。本セッションを通してチームで共通の課題を考える契機としていただけるよう、一社あたり2〜3名での参加を推奨していますが、お一人での参加も歓迎します。

申込先

申込締め切り

2025年10月3日(金)14:30

※:当選結果は 2025年10月14日(火)〜10月17日(金)の間にメールにてご連絡します。

当社は、「未来事業創研」の活動をはじめ、今後もクライアントの事業成長に必要な未来志向の事業創造・変革の実現を支援していきます。


以上

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