購買データを活用したLINE公式アカウントでの高度なレコメンデーション・メッセージ機能を提供開始

-企業・ブランドの販促コミュニケーションにおけるパーソナライズを強化することで、コンバージョンや売上を改善-

2023.05.31

株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:瀧本 恒 以下、電通デジタル)は、コマースメディアを展開するCriteo社(本社:フランス 日本代表取締役:グレース・フロム 以下、Criteo)との協業により、LINE公式アカウントにおける新規顧客獲得・既存顧客育成支援サービス「TONARIWA」※1と、CriteoのAI技術と膨大な購買データを活用する「レコメンデーション メッセージ for LINE公式アカウント Powered by CRITEO」ベータ版を連携させた高度なレコメンデーション・メッセージ機能の提供を、6月より開始します。

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LINE公式アカウントを活用する企業・ブランドにとって、LINE公式アカウントを友だち追加したユーザーの維持(リテンション)は、近年課題に挙げられています。これによりCriteoの膨大な購買データとAI技術を通じてユーザーの興味関心を分析し、最適でパーソナライズされたレコメンデーション・メッセージをユーザーに配信することで、クライアント企業とユーザーとのエンゲージメント強化が可能になります。
また、通常のLINE公式アカウントによるコミュニケーションに加え、本ソリューションを活用することで、企業・ブランドはニーズが多種多様化しているユーザーの興味関心に合うパーソナライズされたコンテンツを届け、効率よくコンバージョンを向上させることができます。

電通デジタルでは、LINE社との連携強化に取り組んでおり、電通グループ独自のLINE公式アカウントに対応したAPIツール「TONARIWA」や、販促・店頭領域のデジタル・ソリューションを推進するプロジェクトチーム「Boostore(ブーストア)」※2にてLINEと連携したソリューションの開発・提供を行っています。また、株式会社電通が提供する「STADIA(スタジア)」※3を活用したLINE広告におけるオンオフ横断の広告配信・効果検証ソリューションの提供、小売業界のDX支援を目的とした共同プロジェクトへの参画※4、行政向けのサポート※5など、LINEを軸とした多角的なサービスを提供しています 。また、Criteoとの連携においても、Criteoディスプレイ広告にて年成長20%を超える実績を積み上げています。

電通デジタルは、本ソリューションの提供開始により、顧客理解を深め良好な関係性を構築し、電通グループが提唱するブランドのファン増加、企業の売上に成果をあげる「マイルドCRM™」の推進を強化し、クライアント企業のさらなる事業成長に貢献してまいります。


Criteo (クリテオ) について

URLhttps://www.criteo.com/jp/

Criteo S.A.(NASDAQ: CRTO)は、より良いコマースの成果をマーケターやメディアオーナーに提供するグローバルコマースメディア企業です。業界をリードするコマースメディア・プラットフォームは、数千以上のマーケターとメディアオーナーを連携させ、商品との出会いから購入までのより豊かな体験を買い物客にもたらします。信頼性が高いインパクトのある広告を提供することで、Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊かな選択を可能にするオープンインターネットを支えています。


※1:「TONARIWA」
「TONARIWA(トナリワ)」は、年間100を超える豊富なプロモーションの実施と、これまでの数多くの運用コンサルティングの実績から得たノウハウを活かし、キャンペーン活用からCRM活用まで、LINEアカウントの効果を最大化するための多様なニーズに応えることができるメッセージングプラットフォームとコミュニケーションサービスの総称です。https://dd.dentsudigital.co.jp/service/lp/tonariwa/
※2:『電通デジタル・電通・電通テック(現 電通プロモーションプラス)、販促・店頭領域におけるデジタル・ソリューションのプロジェクトチーム「Boostore」始動』(2019年2月8日発表)
https://www.dentsudigital.co.jp/news/release/services/2019-0208-000161
※3:「STADIA」
電通が提供する、ユーザーの同意許諾を得たテレビメーカー由来の視聴データに基づくデジタル広告配信・効果検証が可能な統合マーケティングプラットフォーム。2023年5月時点で約1210万台のデータを有する。
※4:『電通デジタル、LINEと「Microsoft Azure」のパートナー各社による小売業界のDX支援を目的とした共同プロジェクトに参画』(2021年11月4日発表)
https://www.dentsudigital.co.jp/news/release/services/2021-1104-001088
※5:『 LINE社が新設する「Govtech Partner制度」において国や自治体のLINE公式アカウント活用を支援するパートナー企業に認定』(2022年7月29日発表)
https://www.dentsudigital.co.jp/news/release/prizes/2022-0729-000035

以上

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