サステナビリティ

SUSTAINABILITY

すべてのステークホルダーたちと「デジタルを活用してワクワクできる社会」を目指して

電通デジタルは「ワクワクするデジタルへ」をスローガンに掲げ、「電通グループ行動憲章」に基づき、社会の一員として日々の事業活動を通してサステナブルな社会の実現に向けたチャレンジを続けていきます。

SDGsへの取り組み

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国連が定めた持続可能な開発目標(SDGs)では、2030年までに達成すべき17の目標が掲げられています。

電通デジタルでも目標達成に向けて貢献できるよう取り組んでいきます。

SDGsの社内啓発活動

世界環境デー

2021年6月5日の世界環境デーに合わせて、「ゴミ問題をワカモノに訴えるWebCMワークショップ」を開催。

日本大学芸術学部と京都芸術大学の学生とのコラボレーション企画を行い、環境問題、特にゴミ問題の啓発動画を制作しました。

世界食糧デー

2020年10月16日の世界食料デーでは、食料問題(現状と今後迎えるタンパク質危機)について、「昆虫食」をテーマにゲスト講師の方にご講演頂きました。

世界食料デーでの副社長執行役員 杉浦友彦

世界人権デー

2020年12月10日の世界人権デーでは、LGBTQの人権について、グッド・エイジング・エールズ代表でゲイアクティビストの松中権氏をお招きし、川上社長とのトークセッションを配信しました。

世界人権デーでの松中権氏と代表取締役社長執行役員 川上宗一

サークルSDGs

現在、電通デジタルには、運動系、文科系あわせて30弱のサークルがあります。
通常のサークル活動にSDGsを掛け合わせてアクションを起こすと、参加した社員にエシカル商品をプレゼントする「サークルSDGs」を行っています。
社員一人ひとりがSDGsを日常生活に取り入れ、習慣化する風土を醸成しています。

活動時は、ペットボトル飲料ではなく、マイボトルを持参しています。
珈琲豆専門店の方による、「生産から輸出の技術開発、インフラ整備や エシカル消費について」のセミナーを受講しました。

人権啓発の取り組み

電通グループでは社員と家族を対象に「人権スローガン」の募集を実施しており、社内研修なども設けながら人権啓発のために役立てる活動に取り組んでいます。


人権スローガンプロジェクト2021

人権スローガンで入賞した社員のスローガンを社内の若手クリエイターがそれぞれポスターにしました。

男らしさでも 女らしさでもなく、 あなたらしさが見たい
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LGBTQ啓発活動

2021年から同性パートナーも配偶者と同様の福利厚生制度を適用しています。 LGBT相談窓口の設置とともに、社員一人ひとりのセクシャリティが尊重され、自分らしく働ける環境を提供できるよう、全社員LGBT研修を必修とし、理解度テストを実施。

社内の「アライ(Ally)」コミュニティでは回答者に社内クリエイターが制作したオリジナルアライステッカーをプレゼントしています。

2021年11月、職場におけるLGBTQなどのセクシュアル・マイノリティに関する取り組みの評価指標「PRIDE指標」において、「ブロンズ」を受賞しました。


ユネスコ・世界寺子屋運動への賛同

書きそんじハガキキャンペーン

電通グループでは、コミュニケーションの核となる「識字率」向上を図る、ユネスコ・世界寺子屋運動の趣旨に賛同し、未使用のハガキ・切手・プリペイドカードなどを回収して募金に換える「書きそんじハガキキャンペーン」に参加しています。


障がい者の活躍支援活動

電通デジタルでは、「ワクワクするデジタルへ」をスローガンのもと、デジタルを通じて生活者と企業をつなぐことで幸せをお届けし、 デジタルと共にあるワクワクした未来の実現を目指しています。

「国際障がい者デー」社内オンラインイベント

2021年12月3日の国際障がい者デーでは、一緒に働く社員の「障がい」について考えようと社内オンラインイベントを開催。聴覚障がいを持つ社員が総合司会が務め、所属パラアスリートたちによるトークセッション、他にも電通デジタルの社歌を手話歌で表現するなど、内容の濃いイベントとなりました。

写真左:「デジタル」の手話 
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パラアスリート採用

スポーツの分野においても、夢の実現を目指す選手や競技を支援していくと同時に、変化の著しいデジタル社会の中で、 障がいのある方々が働きやすい多様性のある環境づくりを推進しています。現在、パラスポーツの普及・振興に貢献すべく、パラアスリートの活動を支援しています。

電通デジタルパラアスリート特設サイト


要約筆記(聴覚障がい者への合理的配慮)社内ボランティア

聴覚障がい者の社員に対する要約筆記を社内ボランティアで行っています。
要約筆記を行う社員が「どうしたら聴覚障がい者の社員に分かりやすく情報を提供できるだろう」と考え、その輪がほかの社員にも連鎖していく。会社全体でインクルーシブな環境を作り出していきます。

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