【電通デジタル×ISID×ワークスモバイルジャパン共催セミナー】
「LINE WORKS」で実現、Withコロナ時代の非対面接客/営業強化~顧客接点改革とセキュリティ担保の両立を具体的なソリューションでご紹介~

【電通デジタル×ISID×ワークスモバイルジャパン共催セミナー】「LINE WORKS」で実現、Withコロナ時代の非対面接客/営業強化 ~顧客接点改革とセキュリティ担保の両立を具体的なソリューションでご紹介~

開催概要

コロナ禍で非対面の接客/営業の強化が進む中、非対面接点の構築方法についてお悩みの皆様も多いのではないでしょうか。

オンラインでの接客による顧客体験の最適化に注力する一方で、ただ導入を進めるだけでなく、オンラインに適したセキュリティ対策も見逃せない論点となっています。

今回のセミナーでは、非対面接点の構築方法から、顧客接点最適化とセキュリティ担保を両立する「LINE WORKS」をはじめとしたソリューションについて、事例をもとにご紹介いたします。

日時

2020年11月24日(火)11:00~12:15

会場

オンライン

※当日の参加URLはウェビナー当日までにメールにてお知らせいたします
※セキュリティ改修後の最新のZoomを使用し、安全に配慮したウェビナー運営をいたします

対象者

  • マーケティング担当者
  • コンタクトセンター運営責任者
  • 情報システム部の方

参加費

無料(事前登録制 登録締切 : 2020年11月18日(水)17:30)

アジェンダ

  • 第1部「Withコロナ時代における新しい非対面営業とは」(10分)
    コロナ禍において人々の生活スタイルは大きく変化し、ビジネスにおいても多大なインパクトを与えています。
    特に「対面営業」ビジネスは急速な変革を求められており、「非対面化」を急ぎ進める企業様も増えています。
    しかし「非対面」という新しいチャネルへの取り組みにお悩みの企業様も多いのではないでしょうか。
    そこでWithコロナ時代における新しい顧客接点として「営業の非対面化」をどう進めればよいかについてお話しします。

  • 第2部「非対面営業を可能にする4つのソリューション」(50分)
    Withコロナ時代の営業の働き方として、オンライン商談などの非対面接客を中心に顧客接点改革が進んでいます。
    一方で、「非対面接客による顧客接触の負荷」や「セキュリティ」の課題が顕在化してきています。
    本セッションでは、これらの課題を解決するソリューションと事例をご紹介します。

注意事項

競合他社やパートナー企業からのお申込みはお断りさせていただきます。
プログラム内容は変更となる場合がございます。

登壇者

  • 株式会社電通デジタル
    デジタルストラテジー事業部 事業部長
    坂本 浩士

    金融、自動車、サービス業界といった幅広い業界で各種データによる顧客分析に基づいたCRM戦略、コミュニケーションシナリオの策定およびMA・DMP等のマーケティングテクノロジーの実装から施策の企画、制作進行管理および検証までも幅広く手掛ける。各種施策の開発実装・運用全般のプロジェクトマネジメントを担当。

  • 株式会社電通国際情報サービス
    金融ソリューション事業部 営業企画部
    赤澤 卓真

    大手SIベンダーにてセキュリティサービスの企画や新規商材発掘業務経験を経て、ISIDにてセキュリティビジネス拡大を命題に、継続して日々活動を行う。
    「海外で売れているものが、そのまま国内で売れるわけではない」を信条に、国内のお客様目線での活動を行う。

  • ワークスモバイルジャパン株式会社
    市場開発部
    中澤 亮介

    2007年から北米外資系企業に約8.5年間従事後、2015年末にワークスモバイルジャパン入社、ビジネスチャット市場へのMarket-inを戦略軸として市場浸透に邁進。
    現職では、「LINE相互接続のサービス」を主軸に新しい領域への市場浸透をミッションとして活動中。

  • 株式会社インターコム
    営業本部 東日本営業部 第二営業部
    藤島 友也

    金融業界を中心に、非対面ソリューションの導入提案に従事。
    アウトバウンド/インバウンド両方の活用シーンに対して、非対面の顧客接点改革に関する提案から導入支援まで営業として担当。

  • 株式会社ラック
    SIS事業統括部 ソリューション開発部
    小林 正臣

    Webシステム開発を経て、ITファシリティ分野を担当。
    RPA開発を含めた企業の生産性向上や業務効率化を支援。
    現在は企業のデジタルトランスフォーメーションを普及させるべく、働き方改革やデバイス活用の啓発に取り組む。

お申し込み

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